手形関係と原因関係

手形は無因証券性があるため，原因関係とは牽連性がない。では，具体的に，手形関係と原因関係はどのように並存するのだろうか。

● 意義

○手形関係
　　　　：手形自体の法律関係
○原因関係
　　　　：手形関係（授受）の原因となる対価（債権債務）関係

■ 手形授受のタイプ分け

□①支払の代替手段として（「支払に代えて」）
　　　　手形振出→◇新たな支払手段の発生＋◇原因債権の消滅
　　　　　　　　∴手形，しか使えない。
□②支払の主たる手段として（「支払のために」）
　　　　手形振出→◇新たな支払手段の発生＝手形債権と原因債権の「並存」
　　　　　　　　∴手形，原因債権の両方が使える。
　　　　　　　　　↑「支払のために」だから→手形の先履行義務。
□③支払の担保として（「担保のために」）
　　　　手形振出→◇新たな支払手段の発生＝手形債権と原因債権の「並存」
　　　　　　　　∴手形，原因債権の両方が使える。
　　　　　　　　　↑「担保のために」だから→どちらを先に使ってもよい。

∴債権者にとっての効力の強さ
　　　　③＞②＞①

？ 手形関係の原因関係への影響

＝当事者の意思が不明な場合の推定
前提：できるだけ合理的な意思を推認すべし

？原因関係の存続の有無
　　　　②
　　　　∵手形金の支払いがあるとは限らない
　　　　↓存続するなら
？行使の順序
　　　　原因関係の債務者＝手形上の唯一の債務者→③
　　　　　　　　∵どちらを先に求められても変わりない（最判昭23・10・14百選88）
　　　　原因関係の債務者≠手形上の唯一の債務者→②
　　　　（裏書などがされている場合）
　　　　　　　　∵①は債権者に酷
　　　　↓③の場合
？手形返還の要否
　　　　要（最判昭33・6・3百選89）
　　　　∵流通の危険回避
　　　　≠同時履行の抗弁権（遅滞責任は免れない）
　　　　≠受戻証券性（ここで問題なのは原因関係権利の行使と手形の返還）

？ 原因関係の手形関係への影響

◎原則：影響しない（無因性）
×例外：人的抗弁による影響有り